🎉ビットコイン急騰の予兆は表れていた～😱この勢いは米国が加速させる

ビットコイン(BTCUSD)が年初来で100%上昇を達成しましたね。🎊1月1日の終値が16,600ドルだったことを考えると、33,200ドルで2倍の値上がりを果たした形です。完全に半減期モードですね。この歴史的瞬間を記念して、今の市場を振り返ってみたいと思います。🔎👀

まずは株価指数との比較を見てみましょう。

政治不安なタイ株式指数や、中国の景気低迷をかぶる銅などは、年初来の安値となっています。ビットコインの上昇だけ完全に異次元ですね。ではビットコインが好調となる予兆はあったのでしょうか？

一番わかりやすかった予兆は、10月16日のコイン・テレブラフ社のETF誤報でしょう。市場の反応を見るとわかりやすいです。画像はCMEの取組高（OI）推移です。

• 普通なら　誤報 → 全モ → 横横
• 弱ければ　誤報 → 全モ → 底値割り込み下落
• 強ければ　誤報 → 全モ失敗 →切り上がり（今回）

今回は、明らかに強かったですね。

それにしても単なる偶然だとは思いますが、、、

ETF誤報の前日15日、大口の大量買いが確認されていました。単なる偶然だと思いますが！？

CMEの先物では、相場巧者なプレイヤーが連続買い戻しを続けていました。大口が買い戻して小口が売るの、どこかで見た景色ですね。

最後にまとめの文章を引用させて頂きます。一部はぼかしていますが、ほぼ全文公開しています。

言いたかったのは一つ、「通貨発行権を握った人間は増刷する」という歴史的な事実です。投資・トレードの本質は、人間の性質を理解することから始まると個人的には思っています。

ところで米国のCBO（議会予算局）は、2033年までに米国の利払い費が 500Billionから1.4 Trillionになると予測しています。

つまり、現時点でもビットコイン時価総額と同額の５００Billionを、毎年利払い費として垂れ流しているわけです。

この状況下で、

バイデン氏は、10月20日の時点で戦争予算に500 Billion の追加投入を議会に求めています。

ビットコイン時価総額まるっと全額追加投入です。戦争はハードマネーに資金を寄せます。画像は日経新聞、10月20日から。

今こそ本質的にハードマネー（※1）が必要とされる時代もなかったでしょう。

インフレは民主主義が老衰した結果です。ビットコインという、国に依存しないインフレの対抗手段を残してくれたSatoshiに感謝ですね。

以上は、2023年10月22日に配信したトレード通信からでした。記事へのご感想などは、以下のツイートに向けてリプライ頂けると嬉しいです。

引き続き、今週もハッピー・ビットコイン！

ココスタ

佐々木徹

※1

ハードマネーを簡潔に説明すると、以下のようになります。

• 内在的価値を持つ通貨
• 政府の管理下にない分散型通貨
• 発行量に上限がありインフレ対策が可能
• 代表例は金やビットコイン
• 希少性と非中央集権性から信頼性が高い
• 長期的な価値保全機能を持つ
• 資産としての機能が中心で流通性は低い

なお、「内在的価値を持つ通貨」とは、その通貨自体が何らかの価値を持っていることを意味します。

具体的には以下のような特徴があります:

• 通貨としての機能に依存しない固有の価値がある。(例: 金は貴金属としての価値を持つ)
• 発行物自体の価値が通貨の価値の源泉となる。
• 発行者が倒産しても、通貨自体の価値は保たれる。(例: ビットコインは発行者不要の暗号資産)
• 通貨の価値が、発行量の制限や資源の希少性に支えられている。
• 単なる紙切れやデジタルデータではなく、それ自体で価値のあるものが通貨となっている。

つまり、通貨の価値が中央集権的な管理や発行者の信用だけでなく、通貨そのものの固有の価値に依存している性質のことを内在的価値があると表現しています。