「安全なビットコインの買い方」の検索数が、過去最高になっている。

「安全なビットコインの買い方」の検索数が、過去最高になっている。

これ、どう読みますか。

暴落している最中に、初めてビットコイン(BTCUSD)を調べ始めた人が世界中にいるということです。グーグルトレンドのデータを見ると、2月に入ってから「How to buy bitcoin safely（安全なビットコインの買い方）」の検索量が急上昇し、過去90日間で最高水準に達しています。

暴落で「怖い」と思うのが普通。でも動いている人がいる。

チャートを見ると、2025年11月から2026年1月にかけて、この検索数はほぼゼロに近い水準が続いていました。価格が高かった時期です。「もっと上がるかも」という空気の中では、誰も「安全な買い方」なんて調べません。

それが2月に入って、価格が$60,000に一時タッチした局面で、検索数が一気に跳ね上がった。65の国と地域で、同時多発的に関心が高まっています。

「検索している国」を見ると、ビットコインの本質が見えてきます。

上位に並んでいるのは1位アルバニア、2位セントヘレナ、3位コソボ、4位ラオスです。

おそらく多くの人が「どこそれ？」と思うような国ばかりです。でも、この4つには驚くほど共通した文脈があります。

銀行インフラが弱い、または送金コストが異常に高い、という点です。

アルバニアとコソボはバルカン半島の小国で、人口の多くがEU圏に出稼ぎに出ています。

母国への仕送りは生活の柱なのですが、従来の送金サービスでは手数料が6〜10%かかることも珍しくありません。

10万円送ろうとすると、最大1万円が手数料で消えるイメージです。

セントヘレナは大西洋に浮かぶ人口約4,000人の小さな島です。

ナポレオンがワーテルローの戦いで敗北した後、イギリスによって流刑された南大西洋の孤島で有名ですね。ここ、なんと銀行の支店が島に1つしかありません。

ところが最近になってGoogleの海底光ケーブルが接続され、衛星通信しか使えなかった島が初めて高速インターネットにつながりました！

通信インフラが整った瞬間に、暴落中のビットコインを検索した——「初めて現実的にアクセスできる金融ツール」として出会った瞬間だったのかもしれません。

ラオスは成人の約70%が銀行口座を持たない国です。タイやベトナムで働く出稼ぎ労働者からの送金が経済の大きな柱で、ここでも送金コストの問題が背景にあります。

先進国の投資家が恐怖に震えているその同じ時期に。

日本や欧米の投資家がチャートを見てパニックになっていたその同じ時間に、アルバニアやセントヘレナの人たちは「今こそビットコインを安全に買いたい！これ、ようやく使えるかもしれない」と初めてビットコインを検索していた、ということになります。

価格が下がったことで、新しい層の参入ハードルが下がった。これは弱気相場の別の顔です。

もう一つのデータが、タイミングを示唆しています。

M2（通貨供給量）という指標があります。平たく言うと、世界に出回っているお金の総量のことです。これが増えると、余ったお金が株やビットコインに流れ込む傾向があります。

M2とビットコインの価格には約100日のタイムラグがあることが過去のデータから確認されています。M2が増え始めてから100日後に、ビットコインが動き始めやすい。

チャートの縦の紫色のラインが指しているのが、3月10日前後です。今日（2月19日）からおよそ3週間後ということになります。

あくまでも過去の相関を見るかぎりという前提ではありますが、これまでM2が追い風に転じると遅れてビットコインが反応するというパターンは、かなりの再現性で繰り返されています。

「もう少し下がってから」は、あとから言える話です。

完璧なタイミングを掴んだ人はほとんどいません。でも「今の市場がどういう状態にあるか」を理解している人は、恐怖に飲み込まれずに自分なりの判断ができます。

Vol.58では、このM2指標の詳しい読み方と、オプション市場・先物曲線・大口ポジションの動向を組み合わせた短期・中期シナリオを掘り下げています。

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世界中の誰かが、暴落の最中に「安全な買い方」を検索しています。その一部は、銀行にさえアクセスできなかった人たちです。そしてまた別の一部は、M2のチャートを見ながら3月を静かに待っている人たちです。

確実に水面下では、ビットコインを必要とする人たちが増えてきているのです。