
トランプ相場に振り回される市場を振り返る
3月に入ってからのビットコイン(BTCUSD)は、トランプ相場に振り回されたと一言で言えるでしょう。
まず動きの起点となったのは、前回レポートでも述べた通り、ミシガン大学の消費者調査によりスタグフレーション懸念が高まったことです。
期末調整に向けて持ち高調整のタイミングを待っていたファンドはここぞとばかりに保有量を減らし、株価指数は下落しました。

買いポジションのレバレッジをかけていた投資家が追加証拠金を求められ、保有資産の強制売却へとつながり、ビットコインもその流れを受け、2月末にかけて80,000ドルまで値を下げました。
そして月末月初を経た3月3日、トランプ政権が発表した「暗号資産戦略的準備金」構想は、ビットコイン・イーサリアム・XRP・ソラナ・カルダノを国家戦略資産に指定するものでした。
発表直後、ビットコインは84,100ドルから94,000ドルへ9.5%急騰し、CME先物で史上最大の10,800ドルのギャップを形成しました。同時に指定されたアルトコインも急騰し、国の政策が暗号通貨の短期的な価格を左右するという市場構造の変化を印象づける結果となりました。
その後、ショートカバーの原資となった売りポジションの精算が終わると、急騰の勢いは終了し価格は下落。CMEの期近先物で開いたギャップを84,650ドルで埋め、再度80,000ドルをテストする展開となりました。
では今後の展開はどのようになりうるのでしょうか?いくつかのファンダメンタルズを確認しておきましょう。
ビットコインと米ドルの流動性
さて、スタグフレーション懸念から2月末にかけて、市場はどちらかを現金化する動きに動いていました。これにより2月の末にかけドルの流動性は2025年で最低の水準まで下がっていました。
月をおき、3月に入ってから1部のドル資金は市場へと戻って行っていますが、まだ本調子と言うわけにはいきません。
それでも、ビットコイン価格の調整は、ドルの流動性の調整よりも速度が速く、中銀ハンターには日足での買いシグナルが3連発で発動することとなりました。

画像の右側下部には、価格レベルとその検知速度を示すラベルが表示されています:
- 88,576ドル:青色ラベル(高速検知)
- 84,639ドル:ミドルラベル(中速検知)
- 非表示:オレンジ色ラベル(低速検知)
2月28日時点では低速検知も作動していました。下落相場が進行した際にアラートが発動しましたが、終値が反発したため消滅しています。
なお、中銀ハンター(システム名)は常に最新価格をベースに判断を行う特徴があります。
メールで配信された低速検知のアラートは82,000ドル割れで反応していることが確認できます。

この中銀ハンターのシグナルが2つ同時に反応しているのは、2024年8月以来初めてです。
前回のダブルシグナル発動時の中速検知価格は54,014ドルでした。その後、ビットコインは4ヶ月で、ちょうど2倍の108,000ドルまで上昇することとなりました。
今回も同じことが起こるかは誰にも分かりませんが、もし同様のパターンが再現されるならば、今年7月頃には85,000ドルの2倍、つまり170,000ドル水準まで上昇している可能性もあります。
もちろん価格予測に絶対はありません。ただ、1つ言えるのは、この80,000ドル水準は、市場が重要な買い支え水準として認識している可能性が高いという点です…
以上は「ビットコイン週間フォーキャスト」から前半を抜粋してお送りしました。
続編は、以下のコースからいますぐご覧いただけます!

https://direct.cocosta.jp/p/bitcoin-weekly-forecast
ぜひ参考にしてみてくださいね。
本日も、最後までお読みいただき、ありがとうございました!!