
2月20日のレポートでビットコイン(BTCUSD)の指標水準が切り上がってきており、現時点で80,000ドル程度まで推移しているとのコメントを残しました。その後2月24日からビットコインは激しめの下落を始め、この原稿を書いている2月28日16時現在では79,000ドルを割り込んで推移しています。

ビットコインとの関連度が強いマイクロストラテジー社は、自社の株価に関しても史上最高値から50%を下落などのヘッドラインが市場を賑わせています。
このままビットコインは奈落の底まで落ちてしまうのでしょうか、それともリバウンドを見せてくれるのでしょうか。いくつかの可能性を検証してみましょう。
市場は全般的にガス抜き
今回のビットコインの下落に関しては、高値を修正するガス抜きと考えるのが妥当かもしれません。
ここに至る流れを振り返っておくと、トランプ大統領が就任する前に、ビットコインを持ち上げることで、就任後のビットコイン国家備蓄戦略が実現するのではないかという期待からビットコインは上昇加速しました。
ところがトランプ大統領は当選後、自らのトークンを発行し、知名度を自らのポケットに押し込むという行為を始めました。
この辺からトランプ大統領のビットコイン施策に対する失望感が出始め、大口投資家は離脱を開始することとなりました。そして2月21日に発表されたミシガン消費者調査では、市場のセンチメントがインフレ上昇・景気悪化というスタグフレーションに向けてノーズダイブしている様子が明らかとなりました。
トランプ大統領就任で、ビットコインが月まで行くどころか、蓋を開けてみれば、スタグフレーションに向けて一直線ということで、リスク回避が強まり、リスク資産が売られた格好となっています。
上のスプレッドシートは、2月24日から28日の主要資産クラス騰落率を一覧としたものです。
株価指数もビットコインも、さらにはゴールドも程度は違い、全て売られていることがわかります。
ビットコインは優れた資産クラスではありますが、強みでもあり弱みでもあるのは流動性が高いという点です。
ユーザーが現金化をしようとしたときに、例えばゴールドの現物であれば、実物を買取会社に持ち込み、評価を受け、売買できる状態にしてから市場にオファーするというステップを踏む必要があり、時間が必要となります。
ですが、ビットコインの場合であれば1ビットコインは1ビットコインとブロックチェーンに刻まれており、いつでも売買をすることができます。
取引所に入金して注文を並べてしまえばすぐにドルなり、円なりに変えてしまうことができるのです。
つまり株価指数などで追証を求められた投資家は、その支払いのために保有している他の財産を売る必要に迫られます。
その時、真っ先に対象に上がりやすいのがビットコインということになります。理由は現金化するまでの時間が短くて済むという点です。
改めて上のチャートを見てみると、株価指数の下落のおよそ3倍の速度でビットコインが下落していることがわかります。
高いレバレッジで取引をしている市場参加者が株価の損失補填にビットコインを当てた事は、上のチャートを見てみてもわかりやすいのではないでしょうか。
ビットコイン独自の価格形成要因
さて、ビットコイン独自の価格形成について考えてみましょう。現在、ビットコインはいくつかの指標要因が起動する水準にまで下落をしています。
1つは誰もが確認することができるテクニカルとして、200日の移動平均線上にビットコインは維持しています。
さらに現状…
以上は「ビットコイン週間フォーキャスト」から前半を抜粋してお送りしました。
続編は、以下のコースからいますぐご覧いただけます!

https://direct.cocosta.jp/p/bitcoin-weekly-forecast
ぜひ参考にしてみてくださいね。
本日も、最後までお読みいただき、ありがとうございました!!